仮想通貨(暗号資産)

仮想通貨(暗号資産)とは?メリットやデメリットをわかりやすく解説

近年、「億り人」という言葉を生み出した「暗号資産(仮想通貨)」。

暗号資産(仮想通貨)とはネット上で利用される通貨で、世界中で暗号資産を活用した売買取引が盛んに行われています。

暗号資産(仮想通貨)を扱うメリットやデメリットは何があるのか?
また、どんな特徴があるのか知りたい人も多いでしょう。

このページでは、暗号資産(仮想通貨)の特徴、メリットとデメリットについて説明しています。

FP監修者
森本 陽子
1級ファイナンシャル・プランニング技能士(資産設計提案業務)CFP認定者。自身の経験や知識を活かし、複雑なお金の仕組みや知識をわかりやすく解説しておりツイッターでの有益な呟きにも注目。

暗号資産(仮想通貨)とは?どんな特徴があるの?

暗号資産(仮想通貨)とは、インターネット上で不特定多数の間で取引に利用できる財産的価値のことです。

資金決済法では、次の性質を持つ「財産的価値」と定義されています。

  • 不特定の者に対して、代金の支払いなどに使用でき、かつ、法定通貨(日本円や米国ドルなど)と相互に交換できる。
  • 電子的に記録され、移転できる。
  • 法定通貨又は法定通貨建ての資産(プリペイドカードや電子マネーなど)ではない。

引用:政府広報オンライン

インターネット上でやり取りするための「情報(データ)」なので、現実に通貨が存在するわけではありません。

この暗号資産(仮想通貨)を上手く使えると、代金支払いや法定通貨に交換できるといった様々な特徴があります。

それでは、暗号資産(仮想通貨)の様々な特徴について説明しましょう。

発行や管理している国が存在しない

暗号資産(仮想通貨)は日本円や米ドルなどといった、特定の国が発行して管理しているわけではなく、世界中の利用者がネットを通してお互いにリアルタイムでチェックして管理しています。

世界中で暗号資産(仮想通貨)のやり取りをしている人が、実質的な管理者だと言えるでしょう。

改ざんや不正ができない

暗号資産(仮想通貨)はデジタルのお金なので、取引データが改ざんされないか気になる人もいるかもしれません。

暗号資産(仮想通貨)は世界中で共有されている「ブロックチェーン」というデータに取引内容がすべて記載されています。

ひとつのデータを改ざんするためには、関連したすべてのデータをすべて同時に変更する必要があります。

理論上では可能ですが、実現はほぼ不可能なので、改ざんや不正ができないのが大きな特徴です。

世界中どこでもすぐに利用できる

暗号資産(仮想通貨)の大きな特徴は、同じ種類の暗号資産(仮想通貨)をやり取りする場合、両替や送金の手数料がかからないことです。

基本的に別の種類の暗号資産(仮想通貨)で取引すると両替する必要性があるため、両替手数料がかかります。

また、海外に送金する場合も銀行などの金融機関を経由しないので、迅速に送金ができます。

法定通貨を海外に送金する場合、銀行を経由しなければならないので送金するだけで数千円の手数料がかかります。

しかし、暗号資産(仮想通貨)を海外に送金する時は銀行を経由しないため、送金のコストを最小限に抑えることが可能です。

個人情報を開示せずに匿名での取引もできるなど、なるべく個人情報を開示せずに取引したい人にとっても大きなメリットと言えるでしょう。

通貨によっては発行上限がある

暗号資産の種類にもよりますが、発行上限が設定されている場合があります。

たとえば有名なビットコイン(BTC)の場合、2100万BTCが発行上限として定められています。

発行上限が存在するのは「通貨の価値を維持する」というのが大きな理由です。

日本円や米ドルなどの法定通貨は自国の経済状況次第で発行枚数を変化させることができますが、中央管理者が存在しない暗号資産では柔軟に発行枚数の変更ができません。

そのため、発行上限を定めることで貨幣の価値が維持されるように設計されているのです。

ただし、なかには発行上限が設定されていない通貨もあります。
たとえばイーサリアム(ETH)では発行枚数の上限が存在しません。

暗号資産(仮想通貨)と電子マネーの違い

暗号資産と混同されやすいサービスに「電子マネー」があります。
現物の貨幣が存在しないことは同じですが、両者は全く異なる性質を持っています。

仮想通貨と電子マネーの違いを表にまとめました。

暗号資産(仮想通貨) 電子マネー
通貨・マネーの例 ・ビットコイン(BTC)
・イーサリアム(ETH)
・リップル(XRP)など
・nanaco
・WAON
・PASMO
・Suica など
管理主体 多くの場合は存在しない
※リップルのように企業が管理主体の場合もある
企業
価格の変動 あり 日本円の価値に連動する
個人間への送金 可能(オンライン) 不可
法定通貨への交換 可能 不可

暗号資産はリップル(XRP)などの例外を除き、多くの場合は中央管理者が存在しません。

また独自の通貨として価値の変動が起こる暗号資産に対し、電子マネーでは価値の変動はありません。

あくまでも日本円をデジタルで決済できるようにしたシステムであり、価値は日本円の価値に固定されています。

暗号資産は法定通貨と同じく「個人間の送金」が可能ですが、電子マネーに送金機能はついていません。

暗号資産は、日本円に時価で換金できるという特徴もあります。
電子マネーは一度チャージすると基本的に法定通貨に換金できません。

  • 電子マネー:法定通貨に(原則)換金できない
  • 暗号資産:法定通貨に換金できる

暗号資産(仮想通貨)の利用用途

暗号資産(仮想通貨)には、じつにさまざまな利用用途が存在します。
具体的な利用用途として、以下の4つを紹介します。

  • 投資・投機の対象になる
  • 決済機能がある
  • 送金機能がある
  • アプリケーション開発に利用できる

    投資・投機の対象になる

    暗号資産は価値が固定されていないので、投資の対象になっています。

    将来的に需要が上がると見越した暗号資産を保有することで、値上がり後に売却して利益を得ることができます。

    法定通貨と同じく「FX」の仕組みにも対応しており、価格下落の局面でも高く売却してから安く買い戻すことで利益を狙えます。

    決済機能がある

    暗号資産は法定通貨と同様に、決済や送金に利用できます。

    すでに暗号資産での決済が可能なウェブサイトも多数登場しており、法定通貨を持っていなくてもショッピングが可能になりつつあります。

    たとえば「ビックカメラ」では、ビットコイン(BTC)を利用して決済が可能です。

    1. ビックカメラの注文確認画面で「決済方法」を選択
    2. 決済方法の選択画面で「ビットコイン」「入力を確定する」を選択する
    3. 注文内容確認画面で、決済方法に「ビットコイン」が表示されていることを確認
    4. 「注文を確定する」を選択する
    5. 自動でbitFlyer社のビットコイン支払画面に遷移
    6. bitFlyerの画面で指示に従って手続きを行う

      bitFlyer社のシステムを利用しており、bitFlyerからの入金であれば振込後すぐに確認して取引を確定させることができます。

      bitFlyer以外でもQRコードを利用することで決済に利用できますが、振込後すぐに確認できず、時間内に確定しない場合があるため注意が必要です。

      送金機能がある

      暗号資産を利用すれば海外送金を割安な手数料で行うことも可能です。

      海外にお金を送金する場合、銀行の窓口やネット銀行を介して行うのが一般的ですが、手数料が高くつく欠点があります。

      ゆうちょ銀行では送金する金額に関係なく3,000円と、国によっては仲介手数料が必要です。

      メガバンクの場合、2,500円~7,000円前後の手数料がかかる場合もあります。

      一方、暗号資産なら格安での送金が実現します

      自分のウォレットから相手のウォレットに直接送金できるので、相手としても都合の良い時にすぐに受け取れるメリットがあります。

      これをビットコインで送金すれば、相手が国内でも海外でも、インターネットが利用できる場所なら実質のコストを数円から数十円に抑えることも可能です。

      アプリケーション開発に利用できる

      イーサリアムなどの一部の暗号資産(仮想通貨)は、分散型アプリケーション開発にも利用される場合があります。

      分散型アプリケーション(DApps)は非中央集権型の特徴によって、管理者に権限が集中しないようにしたアプリケーションです、

      特定企業に手数料を支払う必要がないのでコストが大幅に低下します。

      また仲介業者がいなくてもブロックチェーンで取引の信憑性を裏付けているため、瞬時に取引を完了させることもできます。

      暗号資産(仮想通貨)を構成する技術とは

      暗号資産は法定通貨と違って、中央管理者なしにインターネット上で決済に利用したり国際送金に利用したりすることができます。

      どのような技術的な仕組みでそれを実現しているのでしょうか?

      暗号資産(仮想通貨)を構成する技術について解説します。

      公開鍵暗号

      公開鍵暗号は文字どおり「暗号化のカギを公開できるようにした方式」のことです。

      公開鍵暗号方式では「公開鍵」と「秘密鍵」という2つのペア鍵を発行します。

      公開鍵は秘密鍵から生成されますが、その逆を行うことは不可能です。
      公開鍵は誰でも自由に使うことができますが、秘密鍵はその鍵の所有者だけが使えます。

      ユーザー本人しか使用することのできない「秘密鍵」が、取引実行のための署名に利用されることで、第三者によるなりすましを防止できます。

      ブロックチェーン

      ブロックチェーンとは、「取引履歴を暗号技術によって過去から1本の鎖のようにつなげて正確な取引履歴を維持する技術」のことです。

      1つのブロックは「取引記録の集合体」と、「各ブロックを接続させるための情報」で構成されます。

      もしブロックチェーンを改ざんしようとする場合、それより新しい取引は全て改ざんしている必要があります。

      つまり、実質的にデータの改ざんや破壊は不可能です。

      暗号資産(仮想通貨)で利益を出す方法とは

      仮想通貨は価値が固定されていないため、需要が増せば価値が急上昇することがあります。

      2017年に多くの「億り人」を生み出したことでニュースになったことを覚えている人も多いのではないでしょうか?

      ここでは、仮想通貨を使った利益の出し方について解説します。
      具体的には、以下のような方法を使って利益を得ることが可能です。

      • 取引所・販売所での売買
      • レンディング
      • マイニング

      取引所・販売所での売買

      もっとも一般的なのが、仮想通貨を売買して利益を得る方法です。
      価値が低い時に買って高くなってから売却すれば、差額が自分の利益になります。

      またレバレッジ取引にも対応しており、国内取引所なら最大2倍のレバレッジに対応しています。

      100万円の自己資金があれば200万円分の取引ができるので、より効率的に利益を狙えます。

      また、暗号資産FXのサービスを利用すれば、価格の高い時に売却して安くなってから決済して利益を狙うこともできます。

      仮想通貨は株式や通貨のFXと比較しても値動きが大きいので、上手くいけば短期間で大きな利益を得ることも可能です。

      レンディング

      レンディングとは、保有している仮想通貨を取引所に貸し出して利益を得ることです。
      日本円でいうところの預貯金に近いイメージです。

      貸し出した期間に応じて、定められた利率分の仮想通貨を元本と合わせて受け取ることができます。

      特別な取引をしなくても利益を得られるのが売買にはないメリットです。
      また、定期預金や普通預金と比較して利率も高い設定です。

      取引所によって異なりますが、5%前後の年率で貸し出すこともできます。

      ただし、貸し出しているあいだは暗号資産を自由に売却することができません。
      貸し出している側が価格変動リスクを負うことになる点には注意が必要です。

      マイニング

      マイニングは「採掘」のことです。
      仮想通貨では、取引承認に必要な計算に協力する仕事のことを言います。

      計算に協力すると、その見返りとして新規発行された仮想通貨を受け取れます。

      計算は非常に複雑で、マイニングには高性能なPCが必要です。

      法人の参入も増えており、この方法で個人が稼ぐのは難易度が高いと言わざるを得ません。

      代表的な暗号資産(仮想通貨)とは?

      世界には20,000種類前後の暗号資産(仮想通貨)が存在します。
      ここでは、そのなかでも代表的な種類について簡単に紹介します。

      • ビットコイン(BTC)
      • イーサリアム(ETH)
      • リップル(XRP)

        ビットコイン(BTC)

        ビットコインは世界で初めて生まれた仮想通貨で、暗号資産(仮想通貨)における基軸通貨のような役割を持っています。

        2008年にサトシ・ナカモトの名で構想と論文が発表され、翌2009年にリリースされました。

        エルサルバドルが法定通貨に採用したことで、ニュースになったのを覚えている人も多いでしょう。

        すでに決済手段として広く知られており、日本円の代わりにビットコインで決済できる店舗やウェブサイトも複数登場しています。

        世界各地にある「ノード」によってブロックチェーンの取引履歴を記録する台帳が分散管理されており、悪意あるユーザーの取引履歴改ざんが実質不可能になっている特徴があります。

        イーサリアム(ETH)

        イーサリアムは「スマートコントラクト機能」を備えた分散型アプリケーションプラットフォームです。

        ビットコインの技術を基礎にして生まれた仮想通貨であり、取引の承認に使うブロックの生成間隔もビットコインより短縮されています。

        ビットコインは約10分であるのに対してイーサリアムは約15秒と短いので、大量の取引をより速く行うことができます。

        イーサリアムはスマートコントラクト機能によって、ブロックチェーン上にアプリケーションを記録したり契約内容を保存したりすることができます。

        スマートコントラクトをブロックチェーン上で管理するため、1人では改ざんはまず不可能です。

        最近ではNFT(代替不可能なトークン)としてイーサリアム上でアート作品を販売することで、第三者による複製を防止するといった方法でも注目されています。

        リップル(XRP)

        リップルはほかの仮想通貨と違い、中央管理者が存在することが特徴の仮想通貨です。「Ripple Inc」という会社が、通貨全体の管理・運営を行っています。

        既存の金融システムの代替として機能することを目的にしたリップルでは、分散型ではなく責任や方針が明確な中央集権型のほうが相性は良いためです。

        仮想通貨としては「RXTP(リップル・トランザクション・プロトコル)」と呼ばれる送金システムで使われるという特徴があります。

        リップルの総発行枚数は約1,000億枚で、ビットコインの2,100万枚と比較しても多いですが、すでに全数が発行されています。

        多くの部分をリップル社と創業者が保有しており、すべてが市場に流通していません。

        既存の国際送金システムと比較して「数行程度で取引が完了する」「換金にかかるコストが低い」という点もメリットです。

        暗号資産(仮想通貨)の取引を行うメリットは?

        暗号資産(仮想通貨)による取引を行うメリットは様々です。

        法定通貨にはない様々なメリットがあるため、これを機に暗号資産(仮想通貨)の取引を始めてみてはいかがでしょうか。

        それでは、暗号資産(仮想通貨)の取引を行うメリットについてご説明しましょう。

        1. ライフスタイルに合わせた投資ができる
        2. 少額から取引できる

        ①ライフスタイルに合わせた投資ができる

        暗号資産(仮想通貨)は24時間365日いつでもどこでも何度でもできるため、銀行の営業時間などに悩まされることなく取引ができます。

        送金手数料や着金までのスピードなど、暗号資産(仮想通貨)の取引状況にもよりますが、全てのいて法定通貨を取引するよりも優れています。

        ②少額から取引できる

        暗号資産(仮想通貨)は少額からでも取引できるのがメリットです。

        暗号資産(仮想通貨)の相場にも左右されますが、最小注文数量が数十円~数百円と安価で取引が開始できるため、

        高額な資金を用意できない人やいきなり高額な取引を行うのが不安な人におすすめです。

        暗号資産(仮想通貨)の取引を行うデメリットとは?

        暗号資産(仮想通貨)の取引を行うメリットがある一方で、デメリットもあるので注意が必要です。

        それでは、暗号資産(仮想通貨)の取引を行うメリットについてご説明しましょう。

        1. ネットに接続できないと取引できない
        2. 常に価格が変動している
        3. 取引所がハッキングを受ける可能性

        ①ネットに接続できないと取引できない

        暗号資産(仮想通貨)はネット上で取引している以上、ネットに接続できなければ取引ができません。

        電波状況が悪かったり、携帯の電池が切れてしまったりすると途端に取引できなくなってしまうため、せっかくの取引のチャンスを逃してしまうことになります。

        暗号資産(仮想通貨)の取引をする時は、確実に繋がるネット環境の整備が欠かせません。

        ②常に価格が変動している

        暗号資産(仮想通貨)は常に価格が変動しているのがデメリットです。

        というのも、暗号資産(仮想通貨)は全世界でリアルタイム取引が行われているため、その変動額は非常に大きいです。

        ライフスタイルに合わせた取引ができるのはメリットですが、逆に常に画面に張り付いていないと一番のチャンスを逃しやすいでしょう。

        暗号資産(仮想通貨)の取引をスムーズに行うためには、常に変動する状況を見極めなければなりません。

        ③取引所がハッキングを受ける可能性

        仮想通貨そのもののセキュリティは盤石ですが、取引所がハッキングされて暗号資産が流出するリスクがあります。

        すでに、日本でも取引所がハッキングされて仮想通貨が流出する事件が実際に起きています。

        近年はオンラインで管理されないコールドウォレットが利用されたり、ワンタイムパスワードの追加入力を求められたりとセキュリティが強化されています。

        中でもセキュリティ対策が整った取引所を選択することをおすすめします。

        取引所の対策が完ぺきでも自身のアカウントのパスワードが流出しないように、各個人でもセキュリティ対策を徹底する必要があります。

        暗号資産(仮想通貨)は詐欺?危ない?怪しい勧誘を受けたらどうする?

        暗号資産(仮想通貨)に限ったことではありませんが、利益を得られる金融商品には詐欺や怪しい勧誘がつきものです。

        暗号資産そのものが詐欺や怪しい仕組みではなく、善良な投資家をだまそうとする悪意ある人間が仮想通貨の界隈に集まってしまうのです。

        具体的には、以下のような事例が発生しています。
        甘い言葉で誘惑してくるSNSのユーザーやマッチングアプリの相手には充分に注意しましょう。

        • 「必ず儲かる」「値上がりは確実」といった言葉で投資を促してくる
        • 「スマホにアプリを入れて暗号資産を運用したら報酬が得られる」「人を紹介すると紹介料がもらえる」といった文句で勧誘してくる
        • マッチングアプリで知り合った女性が暗号資産の購入を勧めてくる

          暗号資産(仮想通貨)を始めるのにおすすめの取引所

          暗号資産(仮想通貨)を手に入れるためには、仮想通貨取引所で口座を解説する必要があります。

          ここでは数ある中でも、おすすめの取引所として以下の3つを紹介します。

          • Coincheck(コインチェック)
          • GMOコイン
          • bitFlyer(ビットフライヤー)

            Coincheck(コインチェック)

            • マネックスグループ運営の仮想通貨取引所
            • 「The Sandbox」で有名な仮想通貨「SAND」などアルトコインの取扱いが豊富

              コインチェックは、マネックス証券を運営している「マネックスグループ」提供の仮想通貨取引所です。

              ビットコインを500円から購入できるため、少額から取引したいと考えている初心者の方にも最適です。

              有名なビットコインやイーサリアム以外に最近人気のNFTゲーム「The Sandbox」で有名な仮想通貨「SAND」を新たに取り扱う等、ラインナップは徐々に拡充しています。

              運営会社名 18種類
              販売所手数料 無料
              取引所手数料 Taker手数料:0.000%
              Maker手数料:0.000%
              入金手数料 ・銀行振込(日本円):無料
              ・コンビニ入金
              3万円未満:770円
              3万円以上~30万円以下:1,018円
              ・クイック入金
              3万円未満:770円
              3万円以上50万円未満:1,018円
              50万円以上:入金金額×0.11%+495円
              出金手数料 407円

              コインチェックの公式サイトを見る

              GMOコイン

              • 安心の「GMOインターネットグループ」
              • 入金・日本円出金などの手数料が無料

                東証プライム上場企業「株式会社GMOコイン」が運営する仮想通貨取引所です。

                「GMOインターネット」の傘下として、グループで培われたノウハウを利用しています。セキュリティ対策も万全です。

                仮想通貨の取扱数が22と国内最多なので、マイナーコインまで幅広く投資したい人にもおすすめです。

                さらに、即時入金手数料・日本円出金手数料などの各種手数料が無料です。
                コストをできるだけかけずに取引したい人にも向いています。

                現物取引からレバレッジまでスマホ上で行えるアプリがリリースされており、外出中でも取引したい人にもおすすめです。

                運営会社名 22種類
                販売所手数料 無料
                取引所手数料 Maker
                「-0.01%」または「-0.03%」、Taker
                「0.05%」または「0.09%」
                入金手数料 即時入金手数料:無料(銀行手数料は利用者負担)
                出金手数料 通常:無料
                大口:400円

                bitFlyer(ビットフライヤー)

                • 過去にハッキングされた経験がない
                • 取引ツール「bitFlyer Lightning」が使える

                「株式会社bitFlyer」が運営している仮想通貨取引所です。

                ビットコインの取引量が国内でトップレベルに多く、ユーザー数も250万人と国内トップ水準であり、流動性の高い取引所としておすすめできます。

                7年間ハッキング件数0と非常に優秀なので、「過去にハッキングされた取引所は避けたい」と思っている人にもおすすめできます。

                bitFlyerでは上級者向け取引ツール「bitFlyer Lightning」をリリースしているのも特徴です。

                多彩なテクニカル指標が搭載されており、初心者でも上級者さながらの取引が可能です。

                さらに、ビットコインを「実際に使う」「買い物をしてポイントのようにもらう」といったサービスも充実しているので、日常でもビットコインを使いたい人にも向いています。

                運営会社名 15種類
                販売所手数料 無料
                取引所手数料 0.01〜0.15%
                入金手数料 クイック入金手数料
                住信SBIネット銀行の場合:無料
                住信SBIネット銀行以外の場合:330円(税込)
                出金手数料 ・三井住友銀行の場合
                3万円未満:220円(税込)
                3万円以上:440円(税込)・三井住友銀行以外の場合
                3万円未満:550円(税込)
                3万円以上:770円(税込)

                暗号資産(仮想通貨)に関するQ&A

                最後に、暗号資産(仮想通貨)に関して初心者の方が疑問に感じやすい点をQ&A形式でまとめました。

                暗号資産と仮想通貨の違いは?

                結論から言って、「暗号資産」と「仮想通貨」に違いはありません。呼び方の移り変わりだけで、意味は昔から変わっていません。
                当初は「Virtual currency」を翻訳して仮想通貨と呼んでいました。ただ、瞬く間に普及したことで国際的に使われる通貨として呼称を統一する必要性が生じ、「Crypto asset(暗号資産)」と呼ばれるようになりました。

                暗号資産(仮想通貨)は今後値上がりする?

                未来のことなので確定的なことは言えませんが、今後も成長を続ける可能性は充分にあります。
                2017年に仮想通貨ブームがおきましたが、2021年には2017年を大きく超える成長を見せ、一過性のブームでないことが明らかになりつつあります。
                ビットコインがETFに採用されたように他の通貨もETFに採用されるといった大きな動きがあれば、今後の価格急騰も期待できるでしょう。

                まとめ

                暗号資産(仮想通貨)は様々な利用方法やメリットがあり、いつでも好きな時に取引ができます。

                しかし、常に価格が変動していて騰落の幅が大きく、リスクの大きな投資方法の一つになっています。

                稼いだ暗号資産(仮想通貨)を法定通貨に変えて利益を出すのが一般的ですが、それ以外にも貸出し(レンディング)やマイニングで稼ぐという方法もあります。

                稼ぐだけでなく、暗号資産(仮想通貨)には支払いや送金など様々な使い道があります。

                これを機に暗号資産(仮想通貨)の取引を始めてみてはいかがでしょうか。

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