ネット証券

iDeCo(イデコ)おすすめの証券会社【4選】iDeCoの始め方も解説

iDeCoを始めたいけどイマイチ理解できてない…デメリットしかないの?本当は止めた方が良いのかしら?
節税になるって聞いたけどおすすめの証券会社はどこ?始めないとやばい理由は何?
iDeCoについて仕組みから、そのメリットやニーサとの違い、いくらから始めるべきかなど細かな点を勉強していきましょう!

この記事ではiDeCoの特徴、メリット・デメリットなどの基礎知識をわかりやすく解説。
ネット証券の選び方と人気の証券会社を紹介します。

監修者
優待野郎
株主優待とポイ活情報を発信中。優待品を主軸にポイント、クーポンをコンボさせて生活中。優待獲得数は約350個/年|現金を使わない生活を目指し早6年、なんとなく達成|趣味は料理、ポイ活。お得な資産運用方法について記事を書いてます。

iDeCo(イデコ)おすすめの証券会社

ここではiDeCoの運用におすすめのネット証券を4社紹介します。

手数料・商品数・サポート体制の点でそれぞれの強みを持ったネット証券です。

SBI証券:業界最多水準の商品ラインナップ

SBI証券の最大の特徴は、業界最多水準の商品ラインナップです。

低コストをコンセプトに選んだ全83本の商品には、国内外の株式・債券・REIT・バランス型など全ての種類が揃っています。

また商品選びに迷ったときは、ロボアドバイザーからアドバイスを受けられます。

サポート面が充実していることもSBI証券を選ぶメリットです。

2020年に実施されたHDI-Japan2020では問い合わせ窓口格付けとWebサポート格付けでいずれも最高評価の三ツ星を獲得しました。

土日もコールセンターへ問合せできるので、平日忙しい社会人も利用できます。

ただし、SBI証券のiDeCoは運用先がSBI証券ではなく、SBIベネフィット・システムズと言うグループ会社になりSBI証券総合口座内では管理できません。

あえてデメリットを指摘するのであればこの点かもしれません。

運用手数料 0円
商品数 83本
サポート体制 ロボアドバイザーあり
HDI-Japan2020※のサポート部門で高評価を受けている

\iDeCoの商品数最多/
SBI証券公式サイトを見る

※ ITサポートサービスにおける世界最大のメンバーシップ団体

楽天証券:楽天ポイントでポイント投資

楽天サービスをよく利用する人におすすめなのが楽天証券です。

楽天経済圏を利用されている方は、楽天証券が使いやすくておすすめです。

この楽天ポイントを使って投資信託を買ったり積み立てたりすることもできるので、再投資によって運用益が向上することも見込めます。

また24時間対応のAIチャットボットやiDeCo専用ダイアルなど、サポート体制が充実していることも特徴です。

SBI証券などと異なり管理画面が総合口座と同じく画面で確認できて一元管理で見れるのもメリットと言えます。

運用手数料 0円
商品数 32本
サポート体制 24時間対応のAIチャットボット
土日祝も対応のiDeCo専用ダイアル

\楽天ユーザーにおすすめ/
楽天証券公式サイトを見る

松井証券:大正7年創業の老舗

松井証券はSBI証券に次いで商品数が多いネット証券です。

信託報酬が安い商品のみを厳選しているため、長期運用になるほどコストのメリットが大きくなります。

特に投資初心者におすすめの商品は、低リスクで堅実なリターンを見込めるeMAXIS Slim バランス(8資産均等型)です。

松井証券は将来的にiDeCo以外の投資にも取り組みたい人におすすめです。

積み立て総額や掛金の配分などを見える化できるオリジナルツールを利用でき、iDeCo以外の投資信託もまとめて管理できます。

運用手数料 0円
商品数 40本
サポート体制 HD-JAPAN2020※問い合わせ窓口で最高評価

\iDeCo以外の投資もしたい方におすすめ/
松井証券公式サイトを見る

※ ITサポートサービスにおける世界最大のメンバーシップ団体

マネックス証券:iDeCo専用ロボアドバイザーが人気

マネックス証券は投資経験のない人向けのiDeCo専用ロボアドバイザーが人気です。

年齢や投資に関する考え方など5つの質問に答えるだけで、銘柄や資産配分まで具体的にアドバイスがもらえます。

なおiDeCoポートフォリオ診断機能の一部は、マネックスの口座を持っていない人も利用可能です。

商品のラインナップは信託報酬が0.15%程度の低コストのものが中心で、長期運用で安定的な成績を期待できる観点から選ばれています。

運用手数料 0円
商品数 27本
サポート体制 iDeCo専用のロボアドバイザー
土曜日対応のiDeCo専用ダイアル

\iDeCo専用ロボアドバイザーが便利/
マネックス証券
公式サイトを見る

iDeCoの始め方

ネット証券でiDeCoを始めるには、具体的にどのような手続きが必要なのでしょうか。
下記の5つのステップにわけて解説します。

  1. 加入資格があるか確認する
  2. 毎月の掛金を決める
  3. 運用する商品を決める
  4. 金融機関を選ぶ
  5. 口座開設の手続きをする

①加入資格があるか確認する

iDeCoの加入資格は60歳未満で、国民年金に加入していることです。

詳しくは以下の表を確認してください。
なお2022年5月からは、年齢の条件が60歳未満から65歳未満に緩和される予定です。

国民年金 居住区 年齢 対象となる職業
第1号
被保険者
日本国内 20歳以上60歳未満 学生・自営業・フリーランスなど
第2号
被保険者
60歳未満 会社員・公務員など
第3号
被保険者
20歳以上60歳未満 専業主婦・主夫・学生・無職の人など

②毎月の掛金を決める

毎月の掛金を決める際には、下記の上限額の範囲内で検討します。

国民年金 月額掛金の上限
第1号
被保険者
68,000円
第2号
被保険者
企業DC※1がない会社の社員:23,000円
企業DC※1に加入している会社員:20,000円
公務員・DB※2加入者:12,000円
第3号
被保険者
23,000円

※1 企業型確定拠出年金(企業が掛金を毎月積み立てる制度)
※2 確定給付企業年金(従業員が高齢者になった際に、取り決めた額を企業が給付する制度)

次に決めておきたいのは、投資スタンスと現在の余裕資金に見合った掛金です。

iDeCoは月々5,000円以上で1,000円単位から調整できるので、万が一毎月の積立が難しい状態になった場合は、減額するなどの対応をする事で無理なく積み立てられます。

大きなライフイベントの時にお金が使えるように自分にあった金額を選びましょう。

③運用する商品を決める

iDeCoでは運用する商品も自由に決めることができます。

特に商品数が豊富なネット証券なら、選択肢が広がります。
主な商品種類の特徴は以下のとおりです。

種類 タイプ 投資対象 リスク リターン
投資信託 国内債券型 国内の国債、社債など 低い 少ない
外国債券型 外国の国債、社債など やや低い やや少ない
国内株式型 国内株式 やや高い やや多い
外国株式型 海外株式 高い 多い
バランス型 国内・外国の債券、株式をバランスよく組み合わせた商品 平均的 平均的
不動産投資信託REIT オフィスやマンションなどの不動産を運用する金融商品 商品による 商品による
定期預金 元本保証と利息が決まった定期預金 ほぼなし 非常に少ない

基本的にはリスクが高いほど、見込めるリターンが多くなる傾向があります。

例えば値動きが激しい外国株式を中心にした投資信託ほど、期待できるリターンは大きくなります。

運用と言うとリターンを追い求めがちですが、元本割れリスクを避けたい方は定期預金を購入するのも一つ位の手です。

購入するだけで節税効果は得られますので、特に長期に渡れば銀行金利をしのぐくらいのリターンは、所得控除によって得られます。

老後資金を貯金で溜めるというのであればiDeCoの方が有利と言えるでしょう。

④金融機関を選ぶ

iDeCoの運用先は、大きく分けるとネット証券・銀行・保険会社の3つです。

以下の特徴があるので、利便性や投資スタンスに合わせて選択しましょう。

金融機関 メリット デメリット
ネット証券 手数料が安い
商品数が豊富
自分で証券会社を選ぶのが大変
銀行 信頼性が高い
新たに金融機関を探さなくてもよい
手数料が高い
保険会社 保険に連動した商品が豊富 手数料が高い

具体的に金融機関を選んでいく際には、以下のポイントで絞り込みましょう。

  • 手数料
  • 自分に合った商品があるか
  • ツール・サポート窓口などの使いやすさ

⑤口座開設の手続きをする

金融機関が決まったら、口座開設の手続きをします。

口座開設までの基本的な手順と流れは以下のとおりです。

手順 詳細
1 必要書類の準備 年金手帳
銀行口座
本人確認書類
印鑑
事業主証明書(会社員・公務員の場合)
2 金融機関に書類を提出 必要書類を受け取った金融機関は内容確認後
iDeCo運営元の国民年金基金連合会に送付する
3 国民年金基金連合会の加入審査 加入資格や限度額などのチェックが行われる
4 口座開設完了 1の手順から約1~2ヵ月程度で完了

iDeCo(イデコ)とはわかりやすく言うと

iDeCo(イデコ)とはサラリーマンができる節税の中でも、特に節税効果の大きい方法の一つです。余裕のある範囲で、早めに開始する事がお得です。

メリットの一つである所得控除ですが、長く続ければ続けるほど節税が高くなる一方で、積立た金額は60歳まで引き出せないというデメリットもあります。

収入とライフワークに合わせた資産形成が求められるのがiDeCoです。iDeCoを始めるなら手数料が安く、商品数も豊富なネット証券がおすすめです。

おすすめの証券会社は管理画面の使いやすいSBI証券です。業界最低水準の運用手数料であり投資先の金融商品も豊富です。

iDeCoの仕組みと効果をシミュレーションで解説

iDeCo(個人型確定拠出年金)とは任意で加入する私的年金制度のことです。
60歳未満の国民年金の被保険者なら、基本的に誰でも利用できます。

年金制度といっても国民年金と違い、iDeCoでは自分で運用する商品を選び、掛金も任意で設定できます(限度額アリ)。
そのため各々のライフプランや投資スタンスに合わせて活用できます。

またiDeCoは税制上の優遇措置が充実していることから、自分年金としての意味合いとは別に節税効果が大きい事が特徴です。

このため、給与所得者であれば手取り額が若干増えるので、節税効果を実感しやすいでしょう!

iDeCoは銀行・保険会社・証券会社などの口座で運用します。

金融機関による違いは、投資対象商品や口座維持手数料です。
具体的には以下の様な金融商品に分類されます。

  • 定期預金
  • 国内債券
  • 海外債券
  • 国内REIT
  • 海外REIT
  • 国内株式
  • 海外株式
  • コモディティ

    運用する商品によってリスクとリターンが変わりますので、自分にとってストレスのかからない金融商品を選ぶようにしましょう。

    非常に簡単ですが以下リスクとリターンの分類図になります。参考にしてください。

    投資と手数料はセットで考えないといけません。
    結論的にはより安く、商品数の多いネット証券がおすすめです。

    どのようなメリットがあり、最終的にどれくらいの金額が老後に貰えるのかシミュレーションしてみましょう。

    積立時の掛金が全額所得控除になる

    iDeCoは積立時・運用時・受給時に税制上の優遇措置が受けられます。

    毎月積み立てる掛金は全額、所得控除になります。給与所得者であれば年末調整をする事で払い過ぎた税金が還付られる仕組みになっています。


    ・毎月2万円積み立て
    ・年収500万円

    iDeCo未加入 iDeCo加入
    所得税課税所得 2,360,500円 2,120,500円
    住民税課税所得 2,410,500円 2,170,500円
    所得税額 138,550円 114,550円
    住民税額 241,050円 217,050円

    この場合1年間で

    • 所得税は2万4,000円
    • 住民税も2万4,000円

    合計4万8,000円の税金が軽減されます。

    10年間積み立てれば48万円、20年間積み立てれば96万円も節税できるということです。年収が多く所得税率が高いほど、節税効果が大きくなります。

    ※参考 iDeCo公式サイト かんたん税制優遇シミュレーション

    この様にiDeCoは長く続ければ続けるだけ、控除の恩恵を得る事が出来ます。

    単純に貯金をするのであれば、iDeCoで運用した方が控除が大きいので、貯金よりも大きなリターンが見込めます。

    後述しますが、iDeCoには元本保証タイプもあるので、どうしてもリスクを負いたくないという方は元本保証型の金融商品を選ぶと良いでしょう。

    運用により得られた利息や運用益が非課税になる

    iDeCoの運用によって得られた利息・運用益はすべて非課税です。

    通常の投資信託・株式投資・FXなどは、約20%の税金がかかることと比べると、大きなメリットです。

    仮にiDeCoの運用で100万円の運用益が出た場合と、投資信託で同様の利益が出た場合では約20万円の差が生じます。

    iDeCoは60歳までの長期運用になることが多いため、この非課税によって複利効果が強化され、再投資によって資金を増やしやすいメリットもあります。

    運用が長ければ長いほど、複利効果を得られやすいのがiDeCo投資です。
    50代の退職が見えてきた世代よりは、20代30代の若い時期に開始すると良いでしょう。

    受け取る年金が一定額まで非課税になる

    積み立てたiDeCoの受取り方には、3種類選択する事が出来ます。

    • 年金
    • 一時金
    • 年金と一時金の組み合わせ

    それぞれ受け取る時の税金が異なります。

    一時金で受取る場合は「退職所得」、年金として受けとる場合は「雑所得」となります。

    例えば、原則60歳から受け取る年金に対して、一定額まで非課税になります。
    加入年齢によって適用される退職所得控除は、以下のとおりです。

    加入年数 非課税額の計算式
    20年以下 40万円×加入年数
    ※80万円未満の場合は80万円
    20年超 800万円+70万円×(加入年数-20年)

    例えばiDeCoに30年加入していたとします。

    この場合は20年超の計算式が適用されるので、非課税額 = 800万円 + 70万円 ×( 30年 – 20年 )= 1,500万円です。

    60歳になった時点で、どの方式で受け取るか運用成績を見え決めるのも良いでしょう。

    退職所得には、iDeCoの一時金だけでなく、勤めている会社の退職金なども含まれます。

    このため自分の退職金がいくらか?と言う事も計算して受け取り方法をきめるとよいでしょう。

    より詳しくは、国税庁の退職所得の源泉徴収税額の速算表も参考にしてみてください。

    iDeCoはいくらもらえる?

    iDeCoで気になるのは、60歳を迎えた時にいくらもらえるかでしょう。

    これは購入する金融商品によって大きく変わります。

    ここでは長期投資の代表格である「S&P500インデックスファンド」を購入した例を楽天証券でシミュレーションしてみました。

    S&P500インデックスファンドの平均的な利回りは、年利8.6%程度と言われていますが厳しめに5.0%で計算した結果上記の金額となりました。他の条件は以下です。

    • 運用期間:45年
    • 年平均リターン:5.0%
    • 第二号被保険者
    • 毎月の積立金額:23,000

      計算結果はあくまでシミュレーションであり、上記は確定された金額ではありませんが、45年間で1,242万円を積み立てると、3,418万円の運用益になる可能性があります

      20歳から毎月2.3万円を積み立てられる人は、それ程多くはないかも知れませんが、5.0%の利回りだと達成可能な数字になります。

      また、見逃せないのは運用期間時の節税額です。

      上図の様に684万円近く節税する事が出来るのは、非常にインパクトの大きい数値です。

      言い換えると運用が684万円以上マイナスにならなければ、節税効果の方が高くメリットが大きかったと言う事になります。

      iDeCo公式サイトでも簡易なシミュレーションが出来ますので、先ずはどれくらいもらえるのかを計算してみると良いでしょう!

      iDeCo公式サイトに「かんたん税制優遇シミュレーション」と言うツールがありますので目安として試算してみると良いでしょう。

        iDeCoはやばい?デメリットしかない?

        よいことばかりのように思えるiDeCoにもデメリットはあります。リスクや手数料などの注意点も把握しておきましょう。

        元本割れのリスクがある

        iDeCoで主流の運用方法は、元本保証がない投資信託です。
        この場合は自己責任の投資となり、運用状況によっては元本割れの可能性があります。

        投資効率よりも安全性を重視するなら、元本保証で決まった利息が受け取れる定期預金を提供している金融機関を選びましょう。

        iDeCoには元本保証タイプの商品もあります。

        以下のキャプチャはSBI証券のiDeCo管理画面です。

        SBI証券ではあおぞら銀行のDC定期が元本保証となっており、これを買えばリターンはほぼ0となりますが元本割れリスクは無くなります。

        このような商品を選べばリスクは取らずに、節税効果だけを享受する事が出来ます。
        ただし見てわかる通り、損益はマイナスにもプラスにもなりません。

        運用期間中であればスイッチングと言って他の金融商品に切り替える事も出来ます。

        iDeCoを始めたいけど良く分からないという方は、先ずは少額で購入するか元本保証商品を購入するにしてみましょう。
        十分メリットは受けられます。

        知識が付いたり経験を重ねた段階で、他の金融商品にスイッチングするのもアリです。

        原則60歳になるまで資産を引き出せない

        iDeCoで運用中の資産は原則として60歳になるまで引き出せません。

        結婚やマイホームの購入などでまとまったお金を必要になっても、iDeCoを解約してお金を得ることは難しいです。

        中途脱退して元本である脱退一時金を得るためには、以下の条件を満たす必要があります。

        • 国民年金保険料の納付が全額免除、または一部免除されている
        • iDeCoの加入期間が1ヵ月以上3年以下、または個人別管理資産が25万円以下

        基本ハードルが高いので、中途解約するよりは減額する事を検討した方が良いでしょう!

        手数料・コストがかかる

        iDeCoでは以下の手数料が発生します。

        手数料の種類 内容 支払先 金額(税込)
        加入時・移管時手数料 加入時、他の金融機関からの乗り換え時にかかる手数料 国民年金基金連合会 2,829円
        運用手数料 口座の維持、運用にかかる毎月の手数料 各金融機関 各金融機関によって異なる
        信託報酬 投資信託を選んだ際の報酬 各金融機関 各金融機関によって異なる
        納付手数料 掛金納付ごとにかかる手数料 国民年金基金連合会 105円/
        給付事務手数料 給付を受けるごとにかかる手数料 信託銀行(事務委託先金融機関) 440円/
        還付事務手数料 国民年金の未納月が発生し、iDeCoの掛金を返却するときにかかる手数料 国民年金基金連合会 1,048円/

        予想外に手数料がかかってしまうことがないように、事前に確認しておきましょう。

        加入時の手数料はどこを選んでも同じですが、加入後に毎月発生する手数料は運用する金融機関によって異なりますので極力安いところにしましょう。

        国民年金基金連合会に払う手数料は105円/月額です。

        それ以外では信託銀行に払う66円/月で、国内最安値の月額手数料は171円です。

        おすすめしている楽天証券SBI証券松井証券等は、この最低水準ですので運用先の金融機関として合格と言えます。

        手数料ってこんな感じで取られるのですが、iDeCoは基本、長期で運用する前提の投資なので極力安い金融機関を選ぶのがベストです。

        iDeCoを始めるならネット証券がおすすめ!

        これまでの話をまとめると、iDeCoを始めるならネット証券がおすすめです。

        もちろん銀行や生保でも安くて良い金融機関はありますが、取り扱っている金融商品の数や管理画面の使いやすさを考えると、大手のネット証券が一枚上手と言う感じはあります。

        以下、ネット証券には3つのメリット。

        手数料が安い

        ネット証券では口座運用手数料と信託報酬が、銀行や保険会社より安い傾向があります。

        多くの銀行の運用手数料は431円(税込)ですが、ネット証券では最安水準の171円(税込)が一般的です。

        長期運用のiDeCoでは手数料も大きな額になるため、手数料が低いネット証券を選びましょう。

        特に月々の掛金が少なく手数料の割合が多い人にはネット証券がおすすめです。

        商品のラインナップが豊富

        ネット証券では提供される商品の数が多いため、投資スタンスやライフスタイルにあった商品を選びやすいことがメリットです。

        ネット証券によっても違いますが銀行が10~30本程度の商品数なのに対し、ネット証券は30~80本程度取り扱っています。

        商品数で選ぶなら業界随一の83本を取り扱うSBI証券がおすすめです。

        ※2021年10月20日現在

        初心者でも運用しやすい

        iDeCoの特徴はコツコツ投資して、堅実に資産運用ができることです。

        元本割れのリスクがある投資信託を選んだ場合でも、プロが銘柄を分散投資しているためリスクは低く抑えられます。

        iDeCoは投資初心者の顧客が多いこともあり、初心者向けセミナーが充実しています。

        また電話やメールによるサポート窓口が用意されていたり、簡単な質問に即座に応答してくれるAIチャットボットを提供している会社もあります。

        近年ではロボアドバイザーも人気です。

        ロボアドバイザーとは投資スタンスや年齢などの情報を入力すると、投資先や資金配分をアドバイスしてくれるサービスです。

        RELATED POST